熊本市民病院は栄養サポートホスピタル（nutrition support hospital）をめざしています。
　熊本市民病院では「第6次熊本市総合計画」ならびに「第5次熊本県保健医療計画」などにおいて当院に求められている役割を踏まえ（1）周産期母子医療（2）がん医療（3）生活習慣病医療（4）救急医療の4項目を今後に担うべき医療の柱としています。そのためチーム医療を特徴とした診療体制で地域の医療機関との連携を図りながら総合病院として多種多様な疾患に取り組んでいますが、22診療科と県内でも有数の診療科数を誇る熊本市民病院の医療チームは、多くの診療科のプロフェッショナルより構成されているため、多様な状態に対応できると言う特徴を持っています。ちなみに熊本市民病院の栄養サポートチーム（NST）は構成医師としては代謝内科、消化器外科・内科のみならず歯科・口腔外科、耳鼻咽喉科、緩和ケア専門医、皮膚アレルギー科の医師も加わり栄養管理や生活習慣病の食事指導だけでなく、口腔ケア、嚥下障害、緩和食、食物アレルギーと多方面の臨床栄養の問題に対応しております。
　厚生労働省も疾患の治療・進行の予防のため、栄養管理の重要性を認め、昨年度の診療報酬改訂で、栄養サポート加算が認められました。NST研修を終了したチームで患者さんの栄養ケアをすると、1週200点の加算が認められるようになりました。また、当院は、2007年2月より日本静脈経腸栄養学会の認定するこの実地修練の教育施設（熊本県では現在3病院のみ）であり、診療報酬獲得のためのコメディカルの40時間の研修を、2010年9月より、受け入れを開始しています。2010年は熊本県内外より29人（看護師、薬剤師、管理栄養士、作業療法士など）の受け入れをし、各部署での研修が行われ、2010年10月27日には熊本市民病院の特徴である多数の診療科の専門医より各病態についての集中講義が開催されました。
　今年はウサギ年、熊本県1番の栄養サポートホスピタルをめざし跳躍していきたいと思います。

2011年1月20日

　熊本市民病院は、地方公営企業法全部適用になり今年度で2年目に入り、 “健康を願う市民を支援するために市民と協力し仁愛と奉仕の心を込めた最善の医療を行う”をモットーに、患者さん中心の医療の質を高めながら、公営企業としても安定した健全な経営を目指しています。
　当院の重点医療としての4本柱の一つに、救急医療の充実があります。
　救急医療は、昨今、全国的には、救急医療の疲弊化、救急受け入れ体制不備による“たらい回し”等、いろいろ取りざたされています。
　地域の公的基幹病院として地域住民の健康を守るために、救急医療の充実は不可避です。
　当院の救急は、日勤帯は救急専任医師が対応し、準夜～深夜帯は３名の救急当直医師が救急対応しています。救急車には内科系当直医、外科系当直医が主に対応しています。
　昨年は、救急診療部として救急患者約13500名、救急車4000台強に対応しました。病院全体の入院患者の25%は、救急からの入院でした。
　また、熊本近隣の救急隊と、定期的に“救急症例検討会”を行い、搬送患者の覚知から治療までの経過、問題点等を洗い出し、さらに高いレベルでの救急医療の充実を図りながら、熊本市の自治体病院として、地域住民の健康を守るために24時間体制で “後方診療科との連携を強めて専門性の高い救急の充実”を目指して頑張っています。
　ご支援の程、よろしくお願いいたします。
 

2010年5月28日

　熊本市民病院のホームページにアクセスしていただきありがとうございます。
　当院は２２診療科、病床数５６２床（一般病床５５０床、感染症１２床）を有する県下随一の総合病院(医師数１２８名)として、年間の入院患者数約１７万人、外来患者数約２５万人を数えています。
　また、一般医療のほか高度・特殊医療を担う自治体病院として、その役割を果たしています。
　ご存じのとおり、病気は重症になればなるほど、病態は複雑化して、１診療科では対応できない場合が多々あります。このような時に、当院は各診療科との連携を図ることで総合病院の特性を活かして、高度な医療を提供できると自負しています。
　また、当院は臨床研修指定病院として新研修医制度のもと、臨床医師の育成にも力を注いでいます。当院独自に採用し無事研修を終えた研修医は、これまでの５年間で４５名を数え、それぞれが巣立っていき、いろいろな分野で活躍されています。
　平成２２年度も研修医応募者１６名の中から当院採用が８名、これに熊本大学附属病院の協力型病院として４名の新研修医受け入れを予定しています。このように、全国の医学生から厚い信頼を受けていることを大変うれしく思っています。
　今後とも地域の医療機関と連携を図りながら、患者さんの権利を尊重し、最善の医療を提供することを基本方針に皆様から信頼され、愛される病院を目指して、全職員が取り組んでまいりますので、ご指導、ご支援をよろしくお願い申し上げます。

2010年3月4日

　明けましておめでとうございます。力強い「寅年」の幕開けです。
　２００９年は、「新」の文字に表わされるように市民病院も、４月に地方公営企業全部適用に移行、５月には、当院第１号の認定看護師が誕生しました。認定養成受講は、さらに集中治療、新生児ケアと続いています。そして世界中を悩ませた新型インフルエンザの流行で当院の役割である感染症対策のための体制作りに全職員あげて取り組み、その一環として１１月には血液腫瘍内科が北２階に移るという大きな動きもありました。さらに、年末の１２月２５日には、待望の院内保育所「ことことランド」が職員住宅1階に開設されるという嬉しい出来事がありました。産休・育休の人数が常時20人以上占める看護部門ですが、コメディカルの職員の皆さんにも、また特に女医さんが増えてきている昨今には、安心して働くために必要な施設ができ喜ばしい限りです。開所式は、運動会でもできそうな広々とした保育室で７人のお子さん方とご家族が参加され、楽しい雰囲気の内に執り行われました。職員の皆様、保育環境が整っている「ことことランド」を是非一度見学に行ってみてください。
　もうひとつ忘れてはならない嬉しい出来事は、１月４日、産院から１０人の職員を迎えることができ市民病院で一緒に仕事をしていく仲間が増えたということです。年末１２月３０日を持って６０年続いた産院はその歴史に幕を閉じました。異動してこられる皆様には、その培われた力を周産期医療に注いでいただき、これから本格的に実施する助産師外来やNICU３床増床のためにご協力をお願いしたいと思います。
　21世紀になり１０年目の年、力強い虎のように勇猛果敢に市民病院の良さを市民の皆様にお知りいただけるよう取り組んで参ります。

2010年1月4日

　皆さんご承知のとおり、現在の市民病院は昭和５４年建設の南館、昭和５９年建設の北館、平成１４年建設の新館（管理棟）の３棟構成となっています。
　建設後３０年を経過している南館は老朽化が目に付くようになってきており、今年度、将来を見据えた市民病院の整備構想の策定に着手したところです。
　この南館、北館の建設やＮＩＣＵの整備など今の市民病院の礎を築かれたのが、去る１１月１１日に亡くなられた河津龍介名誉院長です。故河津名誉院長は昭和４５年に産婦人科部長として市民病院に来られ、昭和５０年から昭和５８年まで院長として市民病院の発展にご尽力いただきました。故河津名誉院長のご功績にあらためて感謝申し上げますとともに心よりご冥福をお祈り申し上げます。
　また、１２月３０日をもって、附属熊本産院が市民病院と一体化され閉院となります。
６０年近い産院の歴史に幕を閉じることになりますが、そこで培われた赤ちゃんにやさしい病院としての精神はしっかりと市民病院で引継ぎ、さらに発展させ、熊本市が目指す「子育てしやすい熊本市の実現」の一翼を担っていかなければならないと考えています。
　このため、市民病院においては来年２月からＮＩＣＵを３床増床するとともに、現在、試行的に行っている助産師外来を本格的に開始いたします。
　このような取り組みなどにより、熊本県における総合周産期母子医療センターとしての機能の充実を図ってまいりたいと考えています。

2009年12月1日

　１１月に入り秋の盛りとなりました。例年なら食欲の秋、スポーツの秋として良いシーズンを迎えているところですが、今年は世界中で新型インフルエンザの流行で大変な事態になっています。熊本でも学校閉鎖や部活の自粛、また修学旅行や運動会シーズンでもあり中止にするかなど対応も難しい状況もあるようです。
　さて、市民病院は感染症法による第１種および２種指定病院であり、今回の新型インフルエンザの対応も従来より検討していましたので他病院ほど慌てることなく検査や診療を行う準備はできています。しかし、現在は全ての医療機関で診察可能となっていますのでインフルエンザに感染したと思われる場合は最寄の医療機関を受診することをお勧めします。今回の新型インフルエンザは現在のところ若年者、特に中学、高校生に多くの感染者が出ています。やっと待望のワクチン接種も始まり医療関係者が終わると、今月より妊婦やハイリスクの病気の方の接種が開始されます。
　市民病院では当院のかかりつけの主治医を通して予約を受け付けることになっています。御希望の方は主治医の診察時に相談してください。
　新型インフルエンザも季節型インフルエンザも日頃の予防が大切です、特に「手洗い」と「うがい」は習慣付けてください。咳が出る場合はマスクをつけて外出を控えましょう。また過労や睡眠不足、暴飲暴食はさけて抵抗力を日常より保持しておくことが感染症に罹らない一番の対応策と思います。

2009年11月4日